日本脳卒中協会が 1997年3月に設立され、JSA News創刊号が1997年９月25日に発行されました。 1998年第２号、1999年第３号、2000年第４〜６号、2001年第７号、2002年第８〜10号、2003年なし、2004年第11〜12号、2005年なし、2006年第13〜16号、2007年第17〜18号、 2008年なし、2009年19・20 （合併）〜23・24 （合併）号、2010年なしと機関誌の発刊が不定期となっていました。13号までは中山先生を含む４〜５名の編集委員で作成されていました。支部も少なく支部長会議を10名程度で行っていた時代に、私がたまたま欠席した支部長会議の時に副会長の端 和夫先生が私に編集委員長をして貰ったらと提案されたそうですが、山口武典先生が忙しいので大変だろうと言われて話は終了したようです。14号〜25号は北川一夫先生がおひとりで編集委員として発刊されており、大変だったろうと思います。 その後、年４回の発刊を目指すという方針のもと、中山先生より連絡があり、2011年（26号）から編集委員長を拝命することになりました。岡田 靖先生、高木 誠先生、中川原譲二先生、長谷川泰弘先生に編集委員をお願いしました。当初は４名の先生に年１回企画を行って頂いて、私が取り纏めを行うということを考えましたが、中山先生から年２回程度は編集担当を担って下さいと言われ、編集委員の先生には２年に１回の企画を行って貰いました（その後、私も通常のローテーション）。途中で高木先生が東京都済生会中央病院の院長に就任された時に星野晴彦先生に変わりました。また脳卒中患者さんや家族にも企画に加わってもらおうと言うことで川勝弘之理事や園田尚美理事にも編集委員に加わって貰い、さらに充実した紙面となり、年４回の発刊（42・ 43のみ予算の都合で合併号）が継続できています。市民にも分かる内容をその領域のスペシャリストに執筆頂いていますが、５ヵ年計画発表や対策基本法成立からはタイムリーに記事を読んで貰えるようにさらに工夫しています。 2005年10月に超急性期脳梗塞に対する血栓溶解療法（rt-PA静注療法）が認可され、多くの脳梗塞患者がその恩恵に浴することができる様になるものと期待されました。しかし認可4年を経た時点でもなお、13%の二次医療圏（44/348医療圏）がrt-PA静注療法を1件も行ったことがないことが明らかとなり、早急な医療体制構築の必要性が報道等でも取り上げられるようにました。この様な状況を改善するため、2007年8月、rt-PA静注療法実施可能な医療機関（約600施設）を日本脳卒中協会が調査し、ガイドライン上の施設基準を満たしていること、rt-PA静注施行数を報告する事など一定の基準を満たした施設を公表することが決定され、2010年12月から日本脳卒中協会ホームページに「rt-PA治療（経静脈的血栓溶解療法）を行っている医療機関の検索」を可能とするページが設けられました。その後2016年に厚生労働省による「脳卒中、心臓病その他の循環器病にかかわる診療提供体制の在り方に関する検討会」や日本脳卒中学会、日本循環器学会による「脳卒中と循環器病克服五ヵ年計画」の実施等、rt-PA静注療法の均てん化に向けた施設基準の緩和や学会による脳卒中センター認定・公表の動きが加速したことから、本調査公表事業は初期の目標を達成したとして終了となりました。これに合わせて委員会名も「脳卒中診療提供体制等検討委員会」に変更し、2017年から協会ホームページに各支部のページを設け、地域の医療連携の実態を最も熟知した協会支部長が、担当地域の脳卒中医療連携体制をできる限り平易に市民の皆様に解説する形で情報発信していくこととなりました。脳卒中診療提供体制等検討委員長 長谷川 泰弘rt-PA静注療法開始当初、地域の医療体制整備の必要性が報道等でも取り上げられていました。会報編集委員長 橋本 洋一郎会報編集委員会脳卒中診療提供体制等検討委員会（旧 t-PA 治療実施医療機関調査公表検討委員会）
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